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愛媛で南海トラフ地震が起こった際の危険度や被害想定まとめ!地盤の強い・弱い地域も解説

2022.12.02

愛媛県では、100年~150年の周期で南海地震が発生しています。
今後30年以内に南海トラフ地震が起こるといわれているので、いま一度愛媛県の地震リスクや地盤強度について確認しておきましょう。
今回は各エリアで予想される震度や津波被害など、愛媛県における地震の危険度を詳しく解説します。

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愛媛県で南海トラフ地震が起きた時の被害は?

地震や水害など、自然災害の多い日本。特に駿河湾から日向灘沖までのフィリピン海プレートと、ユーラシア大陸と太平洋北東部分を含むユーラシアプレートが接する区域「南海トラフ」では、今後30年以内に70~80%(2020年時点)の確率でマグニチュード8~9クラスの大地震が発生するといわれています。
南海トラフ地震が発生した場合の、愛媛県での被害想定をまとめました。

各地で予想されている震度

南海トラフ地震が発生した場合の、愛媛県内各地の予想最大震度は下記のとおりです。

震度7 松山市
宇和島市
八幡浜市
新居浜市
西条市
大洲市
伊予市
四国中央市
西予市
松前町市
伊方市
鬼北町
愛南町
震度6強 今治市
東温市
上島市
久万高原町
砥部町
内子町
松野町

南海トラフ地震が発生した場合、ほとんどの地域で震度6弱以上、最大で7となると想定されています。

津波の高さと到着時間

南海トラフ地震が発生した場合の、愛媛県内各地の津波の高さ、および到達予想時間は下記のとおりです。(参考:愛媛県庁ホームページ

市町村最大津波高(m)到達時間(分)
松山市3.9115
今治市3.3161
宇和島10.119
八幡町市9.1(宇和海側)51
新居浜市3.4235
西条市3.4222
大洲市3.928
伊予市4.325
四国中央市3.6231
西予市9.348
東温市
上島市3.1355
久万高原町
松前市4.2113
砥部町
内子市
伊方町21.346
松野市
鬼北町
愛南市16.714
参考:愛媛県庁ホームページ

南海トラフ地震が発生した場合、津波は宇和海沿岸で9m以上、瀬戸内海沿岸でも3m以上が予想されます。

その他の被害

南海トラフ地震が発生した場合の、愛媛県内各地の人的被害(死者数)、建物被害(全壊)、避難者数(1ヶ月後)は下記のとおりです。(参考:愛媛県庁ホームページ

市町村

人的被害
(冬深夜)

建物被害
(冬18時)
避難者数
(冬18時)
松山市 715 35,759 60,518
今治市 641 9,096 44,963
宇和島市 2,568 32,473 63,935
八幡浜市 770 12,117 28,671
新居浜市 1,841 35,169 81,348
西条市 3,648 33,132 76,145
大洲市 484 9,319 28,438
伊予市 552 6,875 12,234
四国中央市 1,043 1,043 60,249
西予市 1,351 16,719 30,756
東温市 126 4,286 16,251
上島町 147 1,663 4,802
久万高原町 68 1,082 2,571
松前町 258 8,245 20,216
砥部町 16 285 4,085
内子町 84 1,873 4,403
伊方町 222 1,916 3,215
松野町 55 924 2,755
鬼北町 176 2,950 6,319
愛南町 1,265 3,457 7,028
県計 16,032 243,628 558,902

愛媛県では過去に大地震も起きている

愛媛県ではこれまでにマグニチュード7以上の地震がしばしば発生しており、100~150年周期で発生している南海地震は、県内に大きな被害をもたらしています。

中国・四国地方以外を震源とする地震では、1909年の宮崎県西部の地震(M7.6、深さ約150km)や1968年日向灘地震(M7.5)で被害を受けました。また1960年のチリ地震津波のように、外国の地震によっても被害を受けたこともあります。

そのためマグニチュード9クラスの南海トラフ地震が発生すれば、東日本大震災を大きく上回る被害の発生が見込まれています。

また県内には石油コンビナートなどの工場地帯や伊方原子力発電所などがあり、ひとたび事故が発生すると、その被害は複雑かつ大規模になることが予想されています。

愛媛県で地盤が強い地域ランキング

愛媛県内で地盤が強い地域をまとめました。地盤の強弱は表層地盤増幅率(SI増幅率)を基準にまとめています。

表層地盤増幅率(SI増幅率)とは、地震の波が地表に伝わる際の最大振幅(最大速度)の増幅度のこと。防災科学技術研究所は、SI増幅率が1.6を超える土地は地盤が弱いと分析しています。

上から順に、SI増幅率の値が低く比較的安全な地域となります。

市町村SI増幅率
伊予郡0.67
久万高原町0.77
砥部町0.86
大洲市0.94
西予市0.96
四国中央市1
鬼北町1.02
松野町1.07
東温市1.13
内子町1.16
(参考:国立研究開発法人 防災科学技術研究所

愛媛県で地盤が弱い地域ランキング

同様に、愛媛県内で地盤が弱い地域をまとめました。地盤の強弱は表層地盤増幅率(SI増幅率)を基準にまとめています。
上から順に、SI増幅率の値が高く危険な地域となります。

市町村SI増幅率
松前町1.91
伊予市1.78
今治市1.75
宇和島市1.75
八幡浜市1.75
伊方町1.75
西条市1.52
上島町1.44
新居浜市1.43
愛南町1.36
(参考:国立研究開発法人 防災科学技術研究所

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・必要な部屋と位置(和室が必要、リビングは1階など)
・その他要望(プライバシーを重視したいなど)

地盤の弱い土地に家を建てるときはどうする?

一般的に、地盤の弱い土地は建築に不向きです。しかしすでに所有している土地や、これから家を建てようと購入を検討している土地の地盤が弱い場合でも、地盤の補強をすれば建築可能となります。

地盤の補強にはいくつか方法があり、地盤の軟弱な部分が地表から2mまでの浅い場合は、「表層改良工法」というセメントを使用して地表周辺を固める改良工事が用いられます。軟弱地盤の深さが地中2~8mの場合は、円柱状に地盤を固めた改良杭によって建物を支える「柱状改良工法」、支持層が深く表層を改良するだけでは十分でない場合は、細い鋼管杭を使って基礎を打つ「小口径鋼管杭工法」といったように、土地の状態や周囲の環境などによって適用が異なります。

まずは地盤調査を行い、地盤状態を正確に把握することが必要です。地盤調査を行う場合は、地盤調査を専門とする事業者の力を借りる必要があります。

【関連記事】地盤調査とは?費用相場や注意点を解説

まとめ

南海トラフ地震による被害想定は、現時点の科学的知見に基づく想定であり、実際にこの想定どおりの揺れや津波が発生するというものではありません。
しかし地震大国といわれる日本では、いつどこで大きな地震が発生してもおかしくないのも事実です。
地震や水害など自然災害に対しては、「正しく恐れ、日頃から備える」ことが重要となります。
いざという時に取り乱さないよう、身の回りの備えをもう一度見直すなど、予知に頼らず自己防衛を優先的に考えるといいでしょう。

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