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注文住宅の費用相場はいくら?費用内訳や予算ごとにどんな家が建つのかを解説

2022.05.14

注文住宅を建てるなら、なるべく費用を抑えつつ、満足度の高い家にしたいと思うものです。そのためには、注文住宅を建てるのにどれくらいの費用がかかるのか、全体的な金額の相場その内訳を理解しておく必要があります。
注文住宅を建てるのにかかる費用の内訳と、建築費用ごとにどんな家が建てられるか、そして費用を抑えるコツをまとめました。

注文住宅の費用の内訳

注文住宅の費用には、大きく分けて「土地代」「建築費用」「諸費用」の3つがあります。それぞれの内容を把握し、支払い時期や金額の目安を知っておくことは、費用計画を立てる上でとても重要です。
費用の項目ごとに内容と詳細をご紹介します。

土地の購入費用

家を建てるには、もともと土地を所有している場合を除き、新規で土地を購入する必要があります。
土地の購入費用は、売買契約の際にまず土地代の1割程度の手付金を支払い、家の引き渡し直前に残金と購入にかかる諸費用を支払う方法が一般的です。購入諸費用は土地の条件や住宅ローンの借り方などによっても額が変わるので、事前によく確認しておきましょう。
また所有地に建てる場合でも、地盤が弱かったり整備されていなかったりすると、別途「改良費」がかかる可能性があります。こちらも前もって確認しておくといいでしょう。

▼地盤について詳しく知りたい方はこちら

建築費用

建築費用には基礎工事外装・内装工事、住宅機器設備工事など、戸建ての完成に必要なすべての工事費が含まれます。金額は工事を依頼する先によって異なりますが、一般的には大手ハウスメーカーのほうが地元密着型の工務店より高額です。
同じような家を建てるとしても、建築費に広告費やモデルハウス維持費などが上乗せされる大手ハウスメーカーでは、地元密着型の工務店と比べて3割ほど高くなっています。そのかわり会社としての安定感や手厚い保証などがあるので、自分たちが何を重視するかで依頼先を検討するといいでしょう。

その他諸費用

家を建てるには、土地代と建築費用のほかに諸費用が必要となります。
内訳としては、土地や住宅などの不動産を取得するのに伴う「不動産登記手続き費用」、それを司法書士に代行依頼した場合の「司法書士報酬」、また地鎮祭費用上棟式費用などです。このほかにもローン借入費用や税金などの清算費があります。
加えて地盤調査をした場合、結果によっては調査費用のほかに地盤改良費が発生する可能性もあります。諸費用が後から追加されていくと、思わぬ予算オーバーになることもあるので、なるべく初期段階で計算に入れておきましょう。

注文住宅の費用相場は3,532万円

全国の注文住宅の費用相場を以下の表にまとめました。

エリア床面積建築費用
全国約315.6㎡約3,532万円
首都圏約227.1㎡約3,808万円
近畿圏約234.6㎡約3,740万円
東海圏約299.1㎡約3,604万円
その他の地域約374.3㎡約3,354万円
参照:「フラット35」利用調査

民間金融機関と住宅金融支援機構が提供する住宅ローン「フラット35」による2020年度版の調査によると、全国の注文住宅の平均建築費用は「3,532万円」というデータが出ています。地域によって住宅面積や建築費用にバラつきはありますが、だいたい40坪くらいの広さで3000万円台というのがボリュームゾーンといえそうです。

建築費用ごとにどんな家が建つのかを解説

予算も仕様も自由に決められるのが魅力の注文住宅ですが、いくらぐらいでどんな家が建つのか、その相場がわからないと具体的なイメージが浮かばないものです。
そこで1000、2000、3000万円台の予算でそれぞれどんな家が建てられるか、その例をご紹介します。

1,000万円の場合

引用:SUUMO

注文住宅としては最安値となる1000万円台の家は、余分なものを極力省いたごくシンプルな家となります。若年層やリタイヤ後のセカンドライフ層、また住宅以外の部分に生活資金を充てたい方など、コスト重視で家を建てたい方に人気の「ローコスト」タイプです。

引用:SUUMO

家の特徴としては、建築費を抑えるために凸凹の少ない長方形または正方形の単純な形状、1階と2階の床面積が同じ総二階建てで、本を伏せたような山形の切妻屋根か片流れの屋根といった外観になります。

内装や設備には低コストなグレードが採用され、間取りにもある程度の制限がかかるなど、注文住宅とはいっても自由度は決して高くありません。

最近はローコスト住宅でも、高性能なモデルやライフスタイルに合わせてカスタマイズできるモデルなど、さまざまな提案が増えてきています。自分たちの希望と照らし合わせ、よく検討することが重要です。

▼ローコスト住宅について詳しく知りたい方はこちら

2,000万円の場合

引用:SUUMO

1000万円台の家より選択肢が増え、工夫次第で満足度の高い住まいが建てられるのが2000万円台の家です。
どこにお金をかけ、どこをコストダウンするかというようにメリハリをつけることで、費用を抑えながら理想の住まいを追及できます。

引用:SUUMO

たとえば外観をシンプルにする代わりに内装や設備に高グレードなものを導入したり、窓の数を増やして採光を良くしたりと、自分たちが重視するところにこだわりが反映できるのが2000万円台の家の特徴といえます。

ただし注文住宅の平均額が3500万円と言われていることからも、そこから数百万円低い2000万円台ですべての希望を実現するのは難しく、その点には理解が必要です。
またメリハリの加減次第では、価格も仕上がりも中途半端になってしまう可能性があるため、しっかりとしたプランニングが重要と覚えておきましょう。

3,000万円の場合

引用:SUUMO

全国的な注文住宅の平均額に近い3000万円台は、3000万円前半だと平均的なグレードと広さの家、後半だと平均よりも高グレードで少し広めな家が建てられる価格帯といえます。
また2000万円台までは長方形や正方形など限定的だった家の形状も、3000万円台になると土地の形に合わせて敷地を有効的に使えるようになります。好きなデザインやこだわりの間取りなどが実現できるのも、3000万円台の家ならではといえるでしょう。

引用:SUUMO

3000万円台の場合、耐震・断熱・気密性といった家の性能にもこだわれます。すべてを高性能なものにするのは難しくても、機能やタイプを選んで「オプション」として取り入れることは可能です。
機能性オプションは住宅会社によって種類や特徴、金額が変わるため、どの住宅会社にどんなものがあるのか、自分たちが重視したい性能と照らし合わせて確認しておきましょう。

自分に合った予算の決め方は?

注文住宅は、予算によって仕上がりが大きく異なります。
土地代と建築費用の割合は、一般的には4:6または3:7程度が目安と言われていますが、自分たちが求める条件によってはこの通りとも限りません。
たとえば土地の広さや立地にこだわる場合は、建築費用より土地代の予算配分が多くなるでしょう。反対に建物にこだわりたい場合は、土地代の配分を下げてその分を建築費用に充てるといったバランスになります。

家づくりの予算は、自分たちが何を優先するかで総合金額や配分を決めましょう。そのためには、どんな家に住みたいかを具体的にイメージしておくことが大事です。

相場より費用を抑えて家を建てるためのコツ

相場よりも費用を抑えて家を建てるには、いくつかコツがあります。
代表的な例を挙げると

  • ・家の形状をシンプルにする
  • ・部屋数を減らす
  • ・設備のグレードを落とす

などがあります。
共通して言えるのは、建築にかかる工賃と材料費、そして性能の見直しです。家のつくりはシンプルなつくりに近いほうが建築費用が安く、こだわりが増えればその分高くなります。
家に求める条件に優先順位をつけ、削れるところ、代替できるところなどを洗い出してみるといいでしょう。

▼予算オーバーの原因やコストダウンの詳しい方法はこちら

まとめ

家づくりの費用は、家に求める条件や性能によって、総額や予算配分が変わります。自分たちにとって無理のないローン計画のもと、こだわりたいところやライフスタイルに合わせ、しっかりと検討しましょう。
またある程度の予算が決まったら、その予算の範囲内でどんな家が建てられるか、住宅会社に相談してアドバイスをもらうと確実です。