注文住宅の費用相場はいくら？費用内訳や予算ごとにどんな家が建つのかを解説

一生の中で最も大きい買い物であろうマイホーム。「せっかくなら注文住宅にしたいけど金額が気になる」と不安を抱いている人も多いでしょう。注文住宅を建てるなら、なるべく費用を抑えつつ、満足度の高い家にしたいと思うものです。

そのためには、注文住宅を建てるのにどれくらいの費用がかかるのか、全体的な金額の相場とその内訳を理解しておく必要があります。

注文住宅を建てるのにかかる費用の内訳と、建築費用ごとにどんな家が建てられるか、そして費用を抑えるコツをまとめました。

注文住宅の費用の内訳

注文住宅の費用には、大きく分けて「土地代」「建築費用」「諸費用」の3つがあります。それぞれの内容を把握し、支払い時期や金額の目安を知っておくことは、費用計画を立てる上でとても重要です。
費用の項目ごとに内容と詳細をご紹介します。

土地の購入費用

家を建てるには、もともと土地を所有している場合を除き、新規で土地を購入する必要があります。
土地の購入費用は、売買契約の際にまず土地代の1割程度の手付金を支払い、家の引き渡し直前に残金と購入にかかる諸費用を支払う方法が一般的です。
諸費用は土地の条件や住宅ローンの借り方などによっても額が変わるので、事前によく確認しておきましょう。

また所有地に建てる場合でも、地盤が弱かったり整備されていなかったりすると、別途「改良費」がかかる可能性があります。こちらも前もって確認しておくといいでしょう。

建築費用

建築費用には基礎工事や外装・内装工事、住宅機器設備工事など、戸建ての完成に必要なすべての工事費が含まれます。金額は工事を依頼する先によって異なりますが、一般的には大手ハウスメーカーのほうが地元密着型の工務店より高額です。

同じような家を建てるとしても、建築費に広告費やモデルハウス維持費などが上乗せされる大手ハウスメーカーでは、地元密着型の工務店と比べて3割ほど高くなっています。そのかわり会社としての安定感や手厚い保証などがあるので、自分たちが何を重視するかで依頼先を検討するといいでしょう。

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その他諸費用

家を建てるには、土地代と建築費用のほかに諸費用が必要となります。
内訳としては、土地や住宅などの不動産を取得するのに伴う「不動産登記手続き費用」、それを司法書士に代行依頼した場合の「司法書士報酬」、また地鎮祭費用や上棟式費用などです。このほかにもローン借入費用や税金などの清算費があります。

加えて地盤調査をした場合、結果によっては調査費用・地盤改良費が発生する可能性もあります。諸費用が後から追加されていくと、思わぬ予算オーバーになることもあるので、なるべく初期段階で計算に入れておきましょう。

手付金（契約時に支払う物件費用の一部）の支払いも考慮しなければなりません。手付金の額は決まっているわけではありませんが、一般的には物件価格5～10％程度が相場となっていて、下限はなく上限は20％です。現金で用意しておく必要があるので、後から慌てることがないように資金計画を立てておきましょう。

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注文住宅の費用相場は3,532万円

民間金融機関と住宅金融支援機構が提供する住宅ローン「フラット35」による2020年度版の調査によると、全国の注文住宅の平均建築費用は「3,532万円」というデータが出ています。その他エリアごとの注文住宅の費用相場は以下のようになっています。

地域によって住宅面積や建築費用にバラつきはありますが、だいたい40坪くらいの広さで3000万円台というのがボリュームゾーンといえそうです。

建築費用ごとにどんな家が建つのかを解説

予算も仕様も自由に決められるのが魅力の注文住宅ですが、いくらぐらいでどんな家が建つのか、その相場がわからないと具体的なイメージが浮かばないものです。
そこで1000、2000、3000万円台の予算でそれぞれどんな家が建てられるか、その例をご紹介します。

1,000万円の場合

注文住宅としては最安値となる1000万円台の家は、余分なものを極力省いたごくシンプルな家となります。

若年層やリタイヤ後のセカンドライフ層、また住宅以外の部分に生活資金を充てたい方など、コスト重視で家を建てたい方に人気の「ローコスト」タイプです。

家の特徴としては、建築費を抑えるために凸凹の少ない長方形または正方形のシンプルな形状、1階と2階の床面積が同じ総二階建てで、本を伏せたような山形の切妻屋根か片流れの屋根といった外観になります。

内装や設備には低コストなグレードが採用され、間取りにもある程度の制限がかかるなど、注文住宅とはいっても自由度は決して高くありません。ですが、最近はローコスト住宅でも高性能なモデルやライフスタイルに合わせてカスタマイズできるモデルなど、さまざまな提案が増えてきています。
自分たちの希望と照らし合わせ、よく検討することが重要です。

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2,000万円の場合

1000万円台の家より選択肢が増え、工夫次第で満足度の高い住まいが建てられるのが2000万円台の家です。
どこにお金をかけ、どこをコストダウンするかというようにメリハリをつけることで、費用を抑えながら理想の住まいを追及できます。

たとえば外観をシンプルにする代わりに内装や設備に高グレードなものを導入したり、窓の数を増やして採光を良くしたりと、自分たちが重視するところにこだわりが反映できるのが2000万円台の家の特徴といえます。

ただし注文住宅の平均額が3500万円と言われていることからも、そこから数百万円低い2000万円台ですべての希望を実現するのは難しく、その点には理解が必要です。
またメリハリの加減次第では、価格も仕上がりも中途半端になってしまう可能性があるため、しっかりとしたプランニングが重要と覚えておきましょう。

【関連記事】2000万台の注文住宅間取り実例まとめ

3,000万円の場合

全国的な注文住宅の平均額3500万円台ほどなので、3000万円前半だと平均的なグレードと広さの家、後半だと平均よりも高グレードで少し広めな家が建てられる価格帯といえます。

また2000万円台までは長方形や正方形など限定的だった家の形状も、3000万円台になると土地の形に合わせて敷地を有効的に使えるようになります。好きなデザインやこだわりの間取りなどが実現できるのも、3000万円台の家ならではといえるでしょう。

3000万円台の場合、耐震・断熱・気密性といった家の性能にもこだわれます。すべてを高性能なものにするのは難しくても、機能やタイプを選んで「オプション」として取り入れることは可能です。
機能性オプションは住宅会社によって種類や特徴、金額が変わるため、どの住宅会社にどんなものがあるのか、自分たちが重視したい性能と照らし合わせて確認しておきましょう。

▼坪数からの相場や建築事例の紹介はこちらの記事

• 注文住宅の30坪の相場はどれくらい？平均費用と実際の間取りをご紹介
• 注文住宅の40坪の相場はどれくらい？平均費用と実際の間取りをご紹介

自分に合った予算の決め方は？

注文住宅は、予算によって仕上がりが大きく異なります。
土地代と建築費用の割合は、一般的には4:6または3:7程度が目安と言われていますが、自分たちが求める条件によってはこの通りとも限りません。
たとえば土地の広さや立地にこだわる場合は、建築費用より土地代の予算配分が多くなるでしょう。反対に建物にこだわりたい場合は、土地代の配分を下げてその分を建築費用に充てるといったバランスになります。

家づくりの予算は、自分たちが何を優先するかで総合金額や配分を決めましょう。そのためには、どんな家に住みたいかを具体的にイメージしておくことが大事です。

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相場より費用を抑えて家を建てるためのコツ

コストを抑えるには間取りや設計を工夫することが欠かせません。シンプルなデザインにしたり、部屋数を少なくするといったことも検討する必要があります。

またキャンペーンやモニター制度を利用することで、通常よりも費用を抑えて注文住宅を建てることもできます。

設計プランやオプションを見直す

• ・家の形状をシンプルにする
• ・部屋数を減らす
• ・設備のグレードを落とす

家のつくりはシンプルなつくりに近いほうが建築費用が安く、こだわる部分が増えればその分高くなります。

部屋数や収納スペースを増やすことで壁材やドア、クロスなどのコストがかかってしまいます。必要以上のものを作らないことがコストダウンの鉄則です。
不要なものを省くだけで十数万円単位で安くすることも可能です。ただし、やみくもに削って後悔しなように、必要なものやどうしてもやりたいことは明確にしておきましょう。

家に求める条件に優先順位をつけ、削れるところ、代替できるところなどを洗い出してみるといいでしょう。

【関連記事】予算オーバーの原因とコスト削減のコツを解説！

キャンペーンを利用する

住宅会社によってはキャンペーンを行うところもあります。これを活用すると安くなる可能性あり。
キャンペーンによる値引きは家の品質を損なうようなことはないので、適正価格よりも安くなりながらも品質を保つことができて安心です。

決算前にキャンペーンを行う住宅会社もあります。気になる会社の決算期を見てその時期にキャンペーンが行われているか確認し、行っていれば再度キャンペーンが行われそうなタイミングを見計らってチェックするのも一つの利用方法です。

友達からの紹介キャンペーンなど期間関係なく安くなるキャンペーンもあります。

応募型のキャンペーンやキャンペーンプラン住宅など、キャンペーンの内容も各社さまざまなものを用意しているので、気になる会社はぜひこういった情報がないか調べてみましょう。

ハウスモニター制度を利用する

住宅会社によってはハウスモニター制度を行なっているところもあります。こちらも通常価格よりも安く家を建てることができます。

ハウスモニター制度は、施工中の家の写真を営業資料として提供したり、建てた後に完成見学会に協力したりなど、住宅会社の住宅宣伝に活用することを了承した場合に活用できます。

上記を行うために一定の期間を有するため、入居までの期間に余裕が持てる人が向いていると言えるでしょう。

また給付金・補助金や減税制度などを利用して出費を抑えることもできます。利用できるものがないか調べたり、住宅会社に相談してみてください。

注文住宅は値引き交渉できる？

注文住宅でも値引きはできるものの、簡単にできるものではありません。基本的に値引きは売れ残っているものを売り切るために行います。
注文住宅は受注したものをつくって売るため「売れ残る」ということがありません。売れ残るリスクのない注文住宅は値引きをする理由がないのです。

値引きが一切ないというわけではないので、何かしらの理由があって値引きされることもあります。その理由をちゃんと把握しましょう。

無理な値引きは質が下がる可能性も

まず、大前提に値引き交渉は成功するとは限らないことを覚えておいてください。
成功すると思って高圧的な態度で交渉すると関係性悪化だけでなく、最悪の場合には契約打ち切りになることも。

力ずくでの交渉によって手抜き工事につながり、せっかくのマイホームが欠陥住宅になってしまう可能性もあります。

値引きは床面積の大きさやオプション、設備によって金額が変わってきます。
例えば、友人が同じ住宅会社で100万円値引きできたからといって自分も同じだけできるとは限らないので注意しましょう。

安易に無理な値引きをすると、家そのものの品質が下がるかもしれません。
値引き分、建材や設備の品質を下げたり、工期を短くして人件費を削減するなどといった対応になる可能性があります。

そうは言っても品質を変えず、条件によって値引きをしてくれる住宅会社はたくさんあります。値引きによる仕様変更がないかなど確認しましょう。

「値引きはしない」と決めている住宅会社もある

住宅会社によって「値引きはしない」と決められているところがあります。有名なところでは一条工務店や富士住建などがあげられます。

値引きを期待したい場合は、その会社が値引きに応じてくれるか口コミなどをチェックしてみてください。

注文住宅の値引き率の相場は？

工務店の値引き率の相場は最大でも3％と言われています。広告費などを少なくし、最初から原価に近い金額を提示されていることが多いため、大きく値引きすることは難しいのです。
また地域密着型の場合、人によって値引率を変えると悪評になる可能性があります。
値引きは端数を引く程度に終わることが多く、3％値引きできれば成功と言えるでしょう。

対してハウスメーカーの値引き率の相場は3〜8％。広告宣伝費等をかけている会社であれば特に、その費用が上乗せされているので余裕があります。ハウスメーカーによっては最大10％のところもあります。

複数のハウスメーカーに見積もりを依頼する

見積もりは必ず複数社に依頼しましょう。注文住宅は同じ条件を提示しても、会社によって大きく差が出ることがあります。
競合他社の存在を知らせることで、値引き交渉に応じてくれる可能性は高まります。

自分たちの希望の家の相場がどのくらいなのか、ということを知るにも複数社からの見積もりがおすすめです。

見積もり段階で的を絞ることも値引き交渉には欠かせない要素です。住宅会社は次のように絞っていきます。

1. 1.資料取り寄せやモデルハウスに行って気になる住宅会社を6,8社を検討
2. 2.気に入った3,4社に見積もり依頼（同じ条件でも最大で1割ほど価格に差が出ます）
3. 3.第一希望、第二希望を決める

関連記事 : 注文住宅の見積もりをもらうタイミングや社数

まとめ

家づくりの費用は、家に求める条件や性能によって、総額や予算配分が変わります。金額だけでなくプランや設備の内容もよく見るようにしましょう。

直接やりとりする営業担当者との相性もとても大切です。相性が良くなければスムーズに話が進まなかったり、イメージが伝わらなくて時間を要するなど苦労が絶えなくなったりすることがあります。

自分たちにとって無理のないローン計画のもと、こだわりたいところやライフスタイルに合わせ、しっかりと検討してください。

ある程度の予算が決まったら、その予算の範囲内でどんな家が建てられるか、住宅会社に相談してアドバイスをもらうと確実です。