注文住宅の見積もりをもらうタイミングや社数を解説！見方や注意点などまとめ

注文住宅を建てる際、多くの方が気にするのが費用です。
満足な家づくりのためには、納得のいく費用算出が欠かせません。
そこで重要になるのが、住宅会社から提出される「見積り」です。この見積り次第で、家づくりを依頼する住宅会社や家の性能・仕様などが変わってきます。

見積りを提出してもらうにあたって押さえておきたいポイントや、見積り内容の見方、注意点などをまとめました。

注文住宅で見積もりを出してもらうのはいつ？何社？流れで解説

注文住宅の見積りには「概算見積り」と「詳細見積り」、そして「最終見積り」の3種類があります。それぞれ、いつどんなタイミングで出してもらえばいいのでしょうか。その際に必要な事柄などをご紹介します。

施工会社を選ぶとき

家づくりをどの住宅会社にお願いするか、まずは候補としている会社から「概算見積り」をもらいましょう。

概算見積りとは、希望条件や大まかな仕様を基に、ざっくりと算出する金額のことです。概算見積りに盛り込まれる内容や算出方法は、住宅会社によって異なります。
そのため1つの会社の見積りだけを見て判断するのではなく、3～5社くらいから出してもらう「相見積り」が確実です。

また、相見積りをお願いする際はマナーとして「他社にも見積りを出してもらう」旨をあらかじめ伝えておくと、後々のやり取りがスムーズになります。

複数社の中から1つに絞ったとき

いくつかの住宅会社から相見積りをもらい、お願いしたい会社が絞られてきたら、今度はその会社から「詳細見積り」をもらいましょう。

詳細見積りとは、概算見積りよりも具体的で、文字通り詳細な金額が記載された見積りです。住宅の規模、工法、設備・仕様などが決まってから算出されるため、概算見積りよりも日数や手間をかけて作成され、より現実的な金額が明確になります。

概算見積りと同様に、詳細見積りも複数社に出してもらうと比較検討しやすく、より納得した決断ができるでしょう。

契約前の最終確認時

概算見積りと詳細見積りを経て、家づくりをお願いする会社を決めたら、契約前の確認として「最終見積り」を出してもらいましょう。

これは詳細見積り後の追加・変更などを踏まえた見積りとなり、ここで提示される金額が最終金額となります。自分たちの希望する予算額を超えていないか、住宅ローンの支払計画に無理はないかなど、住宅会社とよく相談した上で契約を決めましょう。

また、見積り内容に不備や漏れなどがないかも、細かく確認する必要があります。

注文住宅の見積もりを出してもらう前に準備しておくこと

住宅会社に見積りを出してもらう前に、いくつか準備しておくべきことがあります。

一つ目は、予算や希望条件をまとめておくことです。総額いくらまでにするか、また部屋の広さや数、必要な機能などを家族で相談して優先順位をつけ、情報を共有しておきましょう。

二つ目は、自分たちの条件に合いそうな住宅会社を調べることです。インターネットやカタログの取り寄せなどで、各会社の特徴やおおよその費用などを把握し、いくつか候補を選出しておきましょう。

三つめは、展示場などに足を運び実際の建物を見ることです。家そのものに加え、住宅会社の雰囲気やその担当者との相性も確認しておくといいでしょう。

注文住宅の見積書に記載される内容は？

見積書の記載内容は、大きく「本体価格（建築費）」、「付帯工事費」、「諸経費」の3つの項目に分かれています。

「本体価格（建築費）」とはその名のとおり家そのものを建てるための費用で、ここには基礎構造や設備費、下請け会社の人件費などが含まれます。

「付帯工事費」とは建物以外、ガス工事や地盤改良工事費などのことです。

「諸経費」には住宅会社の人件費、設計費、また申請手続きにかかる手数料や税金などが含まれます。
割合としては、全体費用のうち本体価格が70～80％、付帯工事費が15～20％、諸経費が5～10％となっています。

見積書を比較するときの注意点

見積りの書式や記載内容は住宅会社によって異なるため、どの会社にどの項目が含まれているか・いないかなど、見比べるには注意が必要です。見積りを比較検討する際のポイントをご紹介します。

同じ条件で見積依頼する

数社から相見積りを出してもらう場合、間取り、仕様、設備などのグレードを揃え、なるべくどの住宅会社にも「同条件」で依頼することが重要です。同じ条件にすると比較検討しやすくなり、住宅会社ごとの建物の性能の違いによる金額差や、諸経費の差などが明確になります。

なお、見積り依頼の際は必ず「相見積り」であることを伝えましょう。これにはマナーという意味もありますが、競合がいる旨を伝えておくことで、値下げなどの配慮を加えられる可能性もあります。

見積もりは納得のいくまで詳細にチェック

見積りをもらったら、各項目に何が含まれているかをしっかり確認しましょう。

たとえば本体価格には、家そのものを建てる費用のほかに、照明や壁紙なども含まれるかなどを確認しておきます。ここをあいまいにしておくと後からオプション費がかさみ、結果予算オーバーになる可能性があります。

また住宅会社によっては本体価格の明細を書かずに、「建物一式」とだけ記載するところもありますが、その際も内容に何が含まれているかを確認して記録に残しておきましょう。

なお付帯工事費の算出には現地調査が必要なため、見積りの時点では「別途」となる場合が多いのですが、なるべく最大でどれくらいかかるかを記載してもらうといいでしょう。

見積もりの金額は最低金額だと考えておく

住宅会社から最初にもらう「概算見積り」は、大まかな算出による金額提示です。たとえば現地での調査を必要とする地盤改良費などは、見積りに含まれないか、あくまでも仮定の金額でしかありません。

そのため概算見積りは必要最低限の金額であり、これ以上に増えることはあっても、下がることはないものと考えておいたほうがいいでしょう。

概算見積りの時点で自分たちの予算を超えている、もしくは難しそうだと感じたなら、条件の見直しや住宅会社の選び直しも視野に入れて検討したほうが賢明です。

担当者の対応をチェックする

住宅会社への見積りの依頼は、金額を知るだけでなく、会社や担当者の対応を見極めるという意味でも大事なプロセスです。自分たちの話をしっかり聞いてくれるか、プロとしての提案力や対応力があるかなどを確認し、家づくりのパートナーにふさわしい相手を探しましょう。そのためにも、不明点はどんどん質問するなど、積極的にコミュニケーションを図ることをおすすめします。

少しでも不安に感じることがあれば、惰性で契約せず、一度冷静になってよく考えてみるといいでしょう。

見積書が予算オーバーしたらどうする？

住宅会社から提出された見積り額が自分たちの予算を超えていた場合、まずすべきことは条件の見直しです。間取りや工法、設備など、削除やグレードダウンできるところで調整し、予算に近づける工夫をしましょう。

そのためには、あらかじめ条件に対して優先順位をつけておくのがおすすめです。どうしても譲れないことや必要なもの、逆になくてもいいものや代替の利くものなどを決めておくと、金額調整がスムーズになります。

それでも調整がつかない場合は、住宅会社自体を改めて考える必要もあると覚えておきましょう。

まとめ

家づくりの要となる費用調整。

その第一歩となる見積りは、家を建てたい人とつくる人をつなぐ最初の折衝の場です。後悔のない家づくりのためにも、きちんと納得した上で話を進めるようにしましょう。

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