性能と仕様

耐震性能が高い家はどんな家? 建物と地盤2つの耐震性【応用編】

公開日 2019/04/23(火)

更新日 2019/04/23(火)

この記事のポイント

  • 耐震性能が上がるほど全体にかかる費用は高くなる
  • 地震に強い家には、頑丈な建物と良い地盤の2つが必要
  • どの程度の耐震性が必要か予算と相談して検討すべし

耐震性能が上がるほど全体にかかる費用は高くなる

耐震強度を3つのランクで表す「耐震等級」制度

1981年6月以降に建てられた建物は、すべて国が定めた「新耐震基準」を満たしています。この基準は震度6強~7程度の地震で建物が崩壊・倒壊しない耐震強度を最低ラインとしていて、「耐震等級」はその中で耐震性を3段階にランク分けした制度です。
数字が大きくなるほど耐震強度が高くなり、現在多くの住宅で等級3が採用されています。

住宅の耐震性能が上がるほど建築コストは高くなる

一般的に、耐震等級が上がるほど工事費用は高くなるといわれています。耐震性能を高めるには壁や柱を増やし、枠組みを補強するなど構造を強固にする必要があるため、その分建築コストが増すのです。
加えて工事費用とは別に構造計算費や耐震等級の申請費、その他手数料などがプラスされるなど、全体にかかるコストが高くなる傾向にあります。

建物の耐震性能と同じくらい大切な地盤強度

また建物の頑丈さだけでなく、その土地が大規模地震の揺れに耐えられるかという地盤の強さも重要です。いくら建物が強固でも、地盤が弱いと地震の揺れが増幅され、倒壊のリスクが一気に高まってしまいます。
地盤が悪い土地の場合、建物が新耐震基準を満たしていても、震度6強~7程度の揺れで崩壊・倒壊してしまう可能性があるのです。

格言

地震に強い家には、頑丈な建物と良い地盤の2つが必要

地震に強い家には、耐震性能に優れた建物と強固な地盤の2つが必要です。このどちらが欠けても耐震性の高い家は建ちません。
地盤が弱い土地でも、建物に耐震補強工事を施すのと同じように地盤改良工事を行えば、建築に適したレベルに強度を上げられます。ただしその際は建物の費用とは別に「地盤改良費用」がかかることを覚えておきましょう。

合わせて知っておきたい豆知識

どの程度の耐震性が必要か予算と相談して検討すべし

地盤改良工事は土地の特徴に適したものを選ぶ

地盤改良の工法にはいくつか種類があります。中でも多くの現場で採用されているのが、「表層改良工法」「柱状改良工法」「鋼管杭工法」の3つです。
どの工法を採用するかは土地の性質や使える重機の種類、建てる家の重量などに合わせて異なり、費用や工期もそれに伴い変動します。施工会社と相談して、土地の特徴に適した工法を選びましょう。

脆弱な地盤は災害時に沈下や液状化する危険性がある

改良工事の要否は事前調査で判断でき、元々地盤が強い土地ならば工事をする必要はありません。
しかし地盤が弱い土地は大規模地震が起こった際、沈下や液状化といった被害が出る危険性があります。どんなに建物の耐震性が高くても、土地自体が脆弱では意味がありません。地震に強い家を建てるには、地盤の補強も重要なステップなのです。

耐震性の強化は予算とのバランスを考慮して検討しよう

耐震構造が優れた建物を建てたり、地盤改良工事を行ったり、地震に強い家を手に入れるには何かと費用がかかります。
住まいの安心・安全は重要な条件ですが、高い耐震性を求めるあまり予算をオーバーして、住んでからの生活が苦しくなるようでは考え物です。
自分たちの住まいにはどの程度の耐震性が必要なのか、予算をふまえて検討しましょう。

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