性能と仕様

地震に強い家とは? 住まいの安心と安全を支える耐震性【入門編】

公開日 2019/04/23(火)

更新日 2019/04/23(火)

この記事のポイント

  • 東日本大震災以降、住宅の「耐震性」に関心が高まっている
  • 耐震性は安心・安全に暮らすために欠かせない要素である
  • 強度最高位の「耐震等級3」は今や新築住宅の必須条件

東日本大震災以降、住宅の「耐震性」に関心が高まっている

大震災以降「地震に強い家」が求められている

2011年に発生した東日本大震災は、人々に大きな衝撃を与えました。地震大国といわれる日本では、年々地震に強い家への関心が高まっています。
住宅の地震への耐久力を表すのが「耐震性」です。耐震性が高いほど地震に強く、強固なつくりをしている建物といえます。耐震性には法で定められた基準があり、それに満たないものは建築できません。

耐震強度を法律で定めた「新耐震基準」とは

建築物の構造などに関する基準を定めた建築基準法の中には、耐震強度を定めた「新耐震基準」があります。
これは1981年6月に制定された基準で、震度6~7程度の揺れでも建物が倒壊・破損しないことが前提となっています。現在の新築物件はすべてこの基準のもとに建てられており、制定前より耐震性能が大きく向上しています。

耐震基準は常に改正を繰り返す生きた法律

1981年6月の新耐震基準への改正後も、1995年に発生した阪神淡路大震災の経験から2000年に木造住宅の大改正が行われるなど、耐震基準は大きな地震があるたびに見直されてきました。
現時点での大きな基準改正は1981年と2000年の2回ですが、今後もさらに改正・新基準が加えられていくと考えられています。

格言

耐震性は安心・安全に暮らすために欠かせない要素である

住宅の耐震性は、安心や安全を左右する重要な要素です。現在は新基準によって多くの建物が丈夫なつくりになってきていますが、建築時に耐震基準を満たしていても、経年劣化などさまざまな要因によって耐震性が低下することもあります。
大切な家を守るために、耐震についての知識を深め、住宅入手後も管理を怠らないようにしましょう。

合わせて知っておきたい豆知識

強度最高位の「耐震等級3」は今や新築住宅の必須条件

新耐震基準を3段階に分けた耐震性の目安

耐震等級とは耐震強度を3つのランクに分けた制度で、数字が大きくなるほど耐震性が高くなります。
耐震等級1は震度6~7程度の地震で倒壊しない強度、等級2ではその1.25倍、等級3では1.5倍の強度と設定されています。これは警察署や消防署といった防災の拠点となる建物と同程度で、現在多くの住宅でも等級3が採用されています。

耐震等級は間取りや費用にも影響する

耐震等級の高い家は丈夫なつくりにする必要がある以上、構造的に制約がかかります。間取りにこだわりがある場合、自分の希望がどこまで組み込めるかよく確認しておきましょう。
また、等級を高めるとその分費用も増えます。等級1の建物に対して等級2では2.5%、等級3では5%の上昇が目安です。これらの点を踏まえて検討しましょう。

「地震に強い家」をつくる要素は耐震の他にもある

地震に強い家をつくる要素には、建物の構造自体を強固にする「耐震」の他にも、地震のエネルギーを吸収する「制震」や建物に揺れを伝えない「免震」などがあります。
また、住宅を建てる土地の「地盤」によっても耐震性は変わってきます。地震に強い家を建てるには立地や構造の条件に沿って、こうした要素を組み合わせていく必要があります。

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