エリアからおすすめの注⽂住宅会社を探す

こだわりからおすすめの注⽂住宅会社を探す

家を建てるなら知っておきたい! 埼玉県の地盤が強い地域とは?

地盤 地震 埼玉県 2021.08.30
埼玉県の地盤の強い地域

家を建てる前に強い地盤の土地を探すことは、家づくりの重要な課題の一つです。首都直下型地震の被害予想からも、現時点での地盤の強弱を知ることができます。家を建てる際に、その場所に建てても災害に備えられるか、家族を守ることができるか、しっかり確認してみましょう。

理想の地盤

いくらいい家を建てても、地盤が弱く、災害などで家ごと倒れてしまっては意味がありません。では強い地盤の土地はどう探したらよいのでしょうか。理想の地盤の条件は、「高い場所にあり、歴史があり、土地そのものが固い」ことです。

高地

強い地盤条件のまず1つ目は「高い」こと。低地はかつて池や水田だった可能性がありますので、地図などを参考に「高い」土地を探しましょう。地名に水や川の漢字が含まれる、水辺の生き物の名前が入っている場合も低地である可能性が高いので、確認してみることをお勧めします。

埼玉県の場合、西側の大半は高地ですが、東側の大半は低地になっています。
ただ都心へのアクセスや利便性は東側エリアのほうが優位になるため、家を建てる人も東側エリアで検討する人が多いかと思います。土地選びの際には、地盤もしっかり調査することを心がけてください。

歴史ある土地

2つ目に「古くから人が住んでいる土地」です。古くから人が住んでいたところは、水害などの影響が少なく住みやすかった土地だと考えられます。例えば縄文時代や弥生などの遺跡は台地に多く残されており、有力者の古墳は高台に建てられていますので、遺跡の地図情報を参考にするのも一つの手です。

固い土地

最後は土地そのものが「固い」ことです。これは、家を建てる前に行う地盤調査で分かります。一般住宅の敷地面積であれば、調査費用は5~10万円程です。事前にしっかり調査を行い、後悔のないように吟味しましょう。

埼玉のエリア別 地盤の強弱

埼玉県は西部が強く、南東部は不安のある地形です。ただ、地盤が不安だからといって問題が必ずある、ということではありません。南東部でもしっかりしている場所もあり、逆に強い地盤が多い西部でも、不安要素のある場所は存在します。それぞれ住みたい地域を見つけたら、そこでどのように対応するべきかを知り、家づくりを進めることが大切です。

県西部は山地や丘陵地が分布しており、高くて地盤も固い

埼玉県内で地盤が強いと言われているのは、大宮台地に位置するさいたま市一帯(浦和、大宮など)、武蔵野台地に位置する所沢市や朝霞市、和光市、志木市などです。 ただ、該当する地域のすべての箇所の地盤が良いというわけでなく、地形や歴史、土壌などによっても異なります。不動産会社に確認したり自身で調べたり、さらには地盤調査を行うなど、納得できる方法で地盤の良し悪しを確認するといいでしょう。

東部・南東部の荒川低地や中川低地は液状化のリスクあり

「平成24・25年度埼玉県地震被害想定調査報告書」内の「相対的な液状化のしやすさ」の結果から、中川低地、荒川低地は地震の際に液状化しやすいというデータが得られています。

中川低地と荒川低地は埼玉県東部、南東部に位置しており、該当する市町村には春日部市、草加市、越谷市、八潮市、三郷市、吉川市、川口市などがあります。 該当する市町村、すべての場所の地盤が弱く、住みにくいというわけではありません。もし該当の市町村へ家を建てることを考えている場合は、事前に地盤の強さの確認や、川の氾濫の危険性などを調べ、納得したうえで進めていきましょう。

首都直下地震の被害予想からも地盤の強さが分かる

30年以内に70%以上の確率で起こると言われている、「東京湾北部地震」「茨城県南部地震」を例に挙げ、2つの地震の際の、埼玉県の想定被害状況を見てみましょう。

東京湾北部地震

東京湾北部地震は、マグニチュード7.3と予想されており、埼玉県内で液状化の可能性が高いとされている地域は、東部地域と南部地域です。最大震度が大きいと予想されているのが、震度6強:戸田市、川口市、震度6弱:川口市、さいたま市、八潮市、三郷市、草加市、越谷市、朝霞市などです。

茨城県南部地震

茨城県南部地震は、同じくマグニチュード7.3と予想されており、埼玉県内で液状化の可能性が高いとされている地域は東部地域です。最大深度が大きいと予想されているのが、震度6弱:越谷市、春日部市、川口市などで、震度5強:久喜市、さいたま市、蕨市、川越市などです。 この予想からも、中川低地と荒川低地に位置する埼玉県東部、南部は地盤が弱く、地震の際に大きく揺れ、液状化してしまう可能性が高いと言えます。

地盤が弱いと改良工事が割高!?

どれだけ軟弱な地盤が続いているか

地盤改良工事とは、地盤が軟弱な場合に行われます。地盤が弱いと家が固定されないので、それを補うために、地中にある強固な地盤に家を固定させる工法です。地盤が弱い場合、地盤改良工事が必要になります。同じ地盤の弱さでも「どれだけ弱いか」によって改良する範囲も変わります。

軟弱な地盤が表層から2m以内であれば、地盤の表層の土とセメント系固化材を混ぜて固めることで地盤の強度を増し、家が沈下するのを防ぎます。
軟弱な地盤が2~8m程度の場合は、地盤内にセメント系固化材などを注入したうえ、円柱状の改良体を形成することで地盤を強化します。
そして軟弱な地盤が8m以上続く場合には、複数本の鋼管杭を強固な地盤まで回転貫入して打ち込み、その上に家を建てて安定させます。 工費は30~40坪程度の戸建ての場合50~300万円ほどで、地表から固い地盤までの距離が長いほど費用がかかります。

工務店は大手地盤保証会社で、ハウスメーカーは自社の専門部署で

地盤調査を行う際、地元工務店の場合は「それを専門にしている大手地盤保証会社」に依頼し、大手ハウスメーカーの場合は自社の専門部署で行うというケースが多くみられます。

地盤調査には調査自体の精度と、専門の機械とそれを扱う技術が必要となるほか、調査したデータを正確に解析する高度な知識も要します。出た結果によって地盤の改良工事の要・不要を判定し、万が一の場合の保証については調査を行った会社が請け負うことになります。つまり工務店とハウスメーカーでは保証先が変わるということです。

第三者的に公正・中立な立場で調査や判定をしてくれるほうがいいという方もいれば、調査・判定・施工・保証までを一貫でやってくれるほうがいいという方もいるので、どちらのほうがいいかは一概には言えません。どちらにもメリット・デメリットがあるのは確かです。 いずれにしても大事なのは、調査が適正に行われ、その上で出される判定も適正であるということです。そのためには、事前の綿密な打ち合わせと細かな調査報告が必須と覚えておきましょう。

確かな実績の施工会社へ依頼しよう

地盤は、専門家でない限り強弱を確認するのは難しく、どうしても業者任せになりがちです。そのため何か問題があっても表面化しにくく、工事業者によっては施工不良も起こりやすいというのが問題になっています。 そのためしっかりした土地を探し、確かな技術で建物を建てている実績のある施工会社へ依頼することが、家づくりを成功させるための何よりの方法となります。

万が一に備えてセカンドオピニオンに依頼するのも一つの手

地盤に関するトラブルを避けるために活用されるのが、地盤調査のセカンドオピニオンです。第三者の調査によって、地盤の質、改良工事の必要性、工法の適切性などが確認できます。調査結果に不安を感じるようであれば、こういった機関の利用も一つの手と言えます。