地震に強い家を建てよう！住まいの安心と安全を支える耐震性

2011年に発生した東日本大震災は、人々に大きな衝撃を与えました。地震大国といわれる日本では、年々地震に強い家への関心が高まっています。

地震に強い家を建てるにはどうしたら良いのでしょうか。

住宅の地震への耐久力を表すのが「耐震性」です。耐震性が高いほど地震に強く、強固なつくりをしている建物といえます。耐震性には法で定められた基準があり、それに満たないものは建築できません。

この記事では、地震に強い家を建てる上でポイントを紹介します。

耐震性は安心・安全に暮らすために欠かせない要素

住宅の耐震性は、安心や安全を左右する重要な条件です。現在は新基準によって多くの建物が丈夫なつくりになってきていますが、建築時に耐震基準を満たしていても、経年劣化などさまざまな要因によって耐震性が低下することもあります。

大切な家を守るために、耐震についての知識を深め、住宅入手後も管理を怠らないようにしましょう。

耐震強度を法律で定めた「新耐震基準」

「建築基準法」の中に、耐震強度を定めた「新耐震基準」があります。
これは1981年6月に制定された基準で、制定後に建てられた新築物件は全てこの基準を満たしています。

新耐震基準への改正後も、1995年に発生した阪神淡路大震災の経験から2000年に木造住宅の大改正が行われるなど、耐震基準は大きな地震があるたびに見直されてきました。

現時点での大きな基準改正は1981年と2000年の2回ですが、今後も改正・新基準が加えられていくと考えられます。

3つのランクで表す耐震性能

新耐震基準は「震度6～7程度の地震で建物が崩壊・倒壊しない耐震強度」を最低ラインとしていて、「耐震等級」によって3段階にランク分けしています。

数字が大きくなるほど耐震強度が高くなり、各等級の強度は以下のように設定されています。

【耐震等級1】
震度5強の地震に耐え、震度6～7で損傷を受けても人命が損なわれないレベル

【耐震等級2】
等級1の1.25倍の耐震性を持ち、学校や避難所と同じレベル。

【耐震等級3】
等級1の1.5倍で、病院や消防署と同じレベル

現在多くの住宅で【耐震等級3】が採用されています。

耐震等級は間取りや費用にも影響する

耐震等級の高い家は丈夫なつくりにする必要がある以上、構造の制約がかかります。間取りにこだわりがある場合、自分の希望がどこまで組み込めるかよく確認しなければなりません。

一般的に、耐震等級が上がるほど工事費用も高くなるといわれています。
耐震性能を高めるには壁や柱を増やし、枠組みを補強するなど構造を強固にする必要があるため、その分建築コストが増すのです。

等級1の建物に対して等級2では2.5％、等級3では5％の上昇が目安です。

加えて工事費用とは別に構造計算費や耐震等級の申請費・その他手数料などがプラスされるなど、全体にかかるコストが高くなる傾向にあります。

耐震性の強化は予算とのバランスを考慮して検討しよう

耐震構造が優れた建物を建てたり、地盤改良工事を行ったり、地震に強い家を手に入れるには何かと費用がかかります。

住まいの安心・安全は重要な条件ですが、高い耐震性を求めるあまり予算をオーバーして、住んでからの生活が苦しくなるようでは考え物です。

自分たちの住まいにはどの程度の耐震性が必要なのか、予算をふまえて検討しましょう。

合わせて知っておきたい地盤のこと

地震に強い家は「強固な地盤」と「頑丈な建物」が必要

地震に強い家とは、「強固な地盤」の上に「耐震性能に優れた建物」がある家です。このどちらが欠けても耐震性の高い家は建ちません。

耐震性を高めるために重要なポイントは、建物の基礎・構造と地盤です。

いくら建物が強固でも、地盤が弱いと建物が新耐震基準を満たしていても、震度6強～7程度の揺れで崩壊・倒壊してしまう可能性があるのです。

地盤

「地盤」には、建物の荷重をしっかり支えられる強度だけでなく、その土地が大規模地震の揺れに耐えられるかといった耐力も求められます。

脆弱な地盤は災害時に沈下や液状化する危険性がある

地盤が弱い土地は大規模地震が起こった際、沈下や液状化といった被害が出る危険性があります。

どんなに建物の耐震性が高くても、土地自体が脆弱では意味がありません。地震に強い家を建てるには、地盤の補強も重要なステップなのです。

弱い地盤の場合は改良工事が必要になります。工事の要否は事前調査で判断でき、元々地盤が強い土地ならば工事をする必要はありません。

地盤が弱い土地でも、建物に耐震補強工事を施すのと同じように地盤改良工事を行えば、建築に適したレベルに強度を上げられます。ただしその際は建物の費用とは別に「地盤改良費用」がかかることを覚えておきましょう。

地盤改良工事は土地の特徴に適したものを選ぶ

地盤改良の工法にはいくつか種類があります。中でも多くの現場で採用されているのが、「表層改良工法」「柱状改良工法」「鋼管杭工法」の3つです。

どの工法を採用するかは土地の性質や使える重機の種類、建てる家の重量などに合わせて異なり、費用や工期もそれに伴い変動します。施工会社と相談して、土地の特徴に適した工法を選びましょう。

【地盤調査や改良工事について詳しく知る↓】

建物の基礎・構造

「 基礎」には地盤と建物をまとめて一体化させる役割があり、「構造」は壁量と配置のバランスで建物を揺れから守る効果を発揮します。

これらをがしっかりしたものを組み合わせるよって、耐震性が高まるのです。

耐震、制震、免震

地震に対応する住宅構造には「耐震・制振・免震」の3つがあります。

• 【耐震】
  建物の構造自体を強固にする（地震に耐える）
• 【制震】
  地震のエネルギーを吸収する（地震のエネルギーを制御）
• 【免震】
  建物に揺れを伝えない（地震による揺れを免れる）

耐震は建物の骨組や躯体を強化し、地震で壊れないようにする方法で、日本の住宅のほとんどはこの構造となっています。
免震と制震は、耐震構造にプラスアルファの装置を取りつけ、地震による揺れを吸収したり受け流したりする方法です。

最近では「耐震 × 制震」というように組み合わせて採用する家も増えています。

耐震性についてプロの手を借りて学ぼう

耐震性を理解するには、地盤の強弱や建物の構造・工法など、さまざまな知識を得る必要があります。複雑で難しい制度や用語も多いので、戸惑う人も少なくありません。

そこで活用したいのが、住宅会社の実施するセミナーや相談会。

家づくりのプロが必要な知識や最新情報をわかりやすく説明してくれるので、独学よりも効率が良く、内容も信頼できます。

セミナーは、耐震性の基礎を学ぶ、構造ごとの耐震性能を知るなど、内容のレベルも範囲も多岐に渡ります。

相談会は家づくりの悩みをアドバイザーに個別に相談するもので、ある程度知識があり、疑問点がはっきりしている場合におすすめです。

これらの機会を利用して耐震性について基本から学び、知識の土台を積み重ねていきましょう。

実際に家を建てた人のリアルな声を参考に

住宅会社の実施するセミナーや相談会より手軽なのは、実際に家を建てた人の体験談などを参考にすることです。

耐震性について改まって学ぶのに抵抗がある、なかなか時間がとれないという場合、もっと身近な感覚で情報を得ることができます。

必ずしも自分たちの条件にそのまま当てはまるわけではなかったり、今では改善されている可能性もあるので、体験談をチェックした後は住宅会社に改めて確認しましょう。

「さまざまなケースを知って情報を集める体験談」「今現在の正確な情報は住宅会社」というように、それぞれをうまく活用すると見解が広がるでしょう。

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